今こそ『耐震』に関する知識を改めて確認しましょう！
今こそ『耐震』に関する基礎知識を改めて確認しましょう！
まず住宅の耐震に関する制度・言葉を再確認していきましょう。
最初に、国が定める耐震基準について、お話しさせて頂きます。
耐震基準は1950年に制定され、その基準は大地震の度に見直されています。
1950〜81年にかけて適用されていた耐震基準は『旧耐震基準』、
1981〜95年にかけてのものは『新耐震基準』、
そして2000年〜現在にかけてのものは『2000年基準』と呼ばれています。
旧耐震基準では震度５程度の中地震しか考慮されていませんでしたが、
新耐震基準では震度６強程度の大地震にも耐えられるように
チェックが行われるようになりました。
新耐震基準をより強化したものが2000年基準で、地耐力に合わせた基礎の設計、耐力壁の
配置バランス等が求められるようになりました。
次に、住宅の耐震性能を表す耐震等級についてです。
耐震等級は等級１から３までで表され、
等級１は建築基準法における耐震基準を満たす強さ、
等級２は等級１の1.25倍の強さ、等級３は等級１の1.5倍の強さとされています。
ここで気を付けたいのが、等級１はあくまで建物を建てる上での『最低限の基準』であり、
それを下回るものは建築できないということです。
お客様の安心安全を考えると、等級３を満たす家づくりを心がけたいです。
そして、地震に耐えるための構造についてです。
現在主流とされているものは３つあります。
建物を強くする『耐震』、ダンパーなどを用いて揺れを吸収する『制震』、
建物と地盤を切り離し、揺れを伝わりにくくした『免震』があります。
地震被害を抑制の効果としましては、基本的に免震、制震、耐震の順に高いとされており、
その順にコストも高いとされております。
■耐震性確保のためには何が必要？ 求められる基準はさらに高くなる？
具体的に、どのような要素が住宅の耐震性能を左右するのでしょうか？
簡単にまとめると、耐震性の鍵を握るのは大きく４つです。
１．耐力壁の量
建物にかかる力を負担してくれる構造壁である耐力壁が多いほど、耐震性は高くなります。
２．その耐力壁や、耐震性を担う金物の配置バランス
建物の片側だけが地震に強かったとしても、安定性に欠けてしまい、建物全体の強さには
繋がりません。
３．床の耐震性能
縦長の立体を想像してもらうと分かりやすいかもしれませんが、真ん中あたりで支えが あるもとないものでは、
横からの力がかかった際の変形度合いが異なってきます。
４．建物の重量
カーボンニュートラルに向けて住宅の高断熱化、太陽光搭載などが推進されていること
もあり、近年は重量化を進めています。
つまり、住宅がより揺れやすくなってきています。
家族構成が変わって、２階などを使用する機会が少なくなってきたら、
平屋建てに耐震リフォームするが、安全確保のため有効でしょう。
このことを踏まえ、国から求められる耐震性能というのは更に高くなりつつあります。
例えば、長期優良住宅に関わる壁量基準が、2022年10月から見直しされています。
それまでの壁量基準は、耐震等級２又は３となっていましたが『耐震等級３のみ』変更に
となりました。
また、2025年４月から、ZEH水準等の木造建築物の構造基準が変更となり、壁柱の小径が見直されます。
そして、特定の条件下であれば建築確認の審査を一部省略できる、『４号特例』の廃止が
2025年４月に施行予定です。
参考にしてみてください。
耐震リフォームなどの、お問い合わせは弊社まで。
木造住宅の耐震化プロジェクト『TOUKAI-0』
